6日の米国株式市場は高安まちまちの展開となった。ハイテク株を中心に買いが入り、特に半導体関連が支えとなったとの見方が出ている。セクター別では自動車・自動車部品、ソフトウエア・サービスが上昇した一方、電気通信サービスが下落。米株式市場の動向を横目に、7日の日経平均は続伸して取引を開始した。序盤は買いが優勢な流れで始まり、米ハイテク株の上昇が好感されたことに加え、高市新政権の積極財政への期待感が先行した。為替の円安や国内政治の不透明感後退も支援要因となり、前場は買い手が先行しやすい地合いとなった。しかし後場には軟調な値動きとなり、始値付近に回帰して取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比6.12円高の47950.88円となった。東証プライム市場の売買高は25億852万株、売買代金は6兆6084億円、業種別では鉄鋼、空運業、ゴム製品などが値がり率上位、その他金融業、小売業、保険業などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は49.5%、対して値下がり銘柄は46.2%となっている。
個別では、フジクラ、ＧＳユアサ、日産自、ルネサス、パナＨＤ、東京電力ＨＤ、日本製鉄、第一三共、住友電、スズキ、関西電、ＪＡＬ、ＪＦＥ、日野自、アルプスアルなどの銘柄が上昇。
一方、レーザーテク、ＳＵＭＣＯ、安川電、三越伊勢丹、ＺＯＺＯ、ＮＥＣ、ベイカレント、ソシオネクスト、日本取引所グループ、東宝、トレンド、ヤマトＨＤ、太陽誘電、住友鉱、東エレクなどの銘柄が下落。