前日14日の米国株式市場はまちまちで終了した。連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が講演で、労働市場の下方リスク上昇を指摘したため10月連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ期待が高まり、買いに転じた。トランプ大統領が大豆購入を巡り中国に報復措置を警告し失速したものの、終盤にかけてダウは上げ幅を拡大した。前日の米株式市場の動向を横目に、15日の日経平均は3日ぶり反発して取引を開始した。その後は買い優勢の展開が続いて、終日じりじりと上げ幅を広げた。ダウの上昇が国内市場でも安心感を誘うなか、日経平均が昨日までの続落で1700円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。また、国内政局の不透明感、海外では米中の貿易摩擦と政治リスクが高まるなか、オランダの半導体製造装置大手ASMLホールディングの決算を受けて、前日に下げが目立っていた値がさの半導体関連株を中心に強含んだこともポジティブに働いた。
大引けの日経平均は前営業日比825.35円高の47672.67円となった。東証プライム市場の売買高は20億5377万株、売買代金は5兆1831億円だった。業種別では、機械、証券・商品先物取引業、非鉄金属などが上昇した一方、ゴム製品、サービス業、海運業が下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は87.2％、対して値下がり銘柄は11.0％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、アドバンテ、ＴＤＫ、ファーストリテ、コナミＧ、イオン、フジクラ、日東電、ダイキン、東エレク、ファナック、第一三共、メルカリ、スクリン、安川電といった銘柄が上昇。
一方、リクルートＨＤ、良品計画、ＫＤＤＩ、アサヒ、エムスリー、ネクソン、ＺＯＺＯ、ブリヂストン、Ｊフロント、ニトリＨＤ、大和ハウス、信越化、ＴＯＰＰＡＮ、武田などの銘柄が下落。