15日の米国株式市場はまちまち。銀行大手の決算が市場予想を上回ったことや、半導体関連への投資期待が支えとなった一方で、米中貿易摩擦の動きが警戒材料として残った。米株式市場の動向を横目に、16日の日経平均は続伸して取引を開始した。為替ではドル安・円高の一服感が意識され、輸出関連銘柄には下押し圧力も出にくい地合いとなった。前場序盤から中盤にかけては売買が交錯したものの、自民党と日本維新の会が首相指名選挙での協力の可能性の報道などを受け次第に買いが優勢となり、後場もプラス圏を維持して上昇幅を拡大した。
大引けの日経平均は前日比605.07円高の48277.74円となった。東証プライム市場の売買高は20億8703万株、売買代金は5兆4426億円、業種別では情報・通信業、非鉄金属、電気・ガス業などが値上がり率上位、その他製品、保険業、サービス業などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は53.0%、対して値下がり銘柄は42.1%となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、ＴＤＫ、フジクラ、ＨＯＹＡ、アドバンテスト、ディスコ、ソシオネクスト、トヨタ、大塚ＨＤ、ルネサス、イオン、三菱重、第一三共、ダイキンなどの銘柄が上昇。
一方、ベイカレント、東宝、ＳＨＩＦＴ、Ｊフロント、任天堂、高島屋、三井物、住友重、メルカリ、ＺＯＺＯ、丸紅、ＩＨＩ、オークマ、日ハム、アマダなどの銘柄が下落。