3日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は226.19ドル安の47336.68ドル、ナスダックは109.76ポイント高の23834.72で取引を終了した。ダウが反落した背景には、10月の米ISM製造業景況指数の低下により景気先行きに慎重な見方が広がったことや、利下げ期待の後退が影響したと報じられている。一方、ナスダックが上昇した背景には、Open AIとAmazonの大型クラウド契約発表など、AI・ハイテク関連の材料が波及したことがある。 米株式市場の動向を横目に、4日の日経平均は117.03円安の52294.31円と反落して取引を開始した。寄付き後は、4-9月期決算の良好な内容を背景とする半導体・ハイテク関連への買いが先行し、特に指数寄与度の大きい銘柄に資金が流入した。ただし、日経平均が52000円台前半へ到達後は高値警戒感とみられる利益確定売りが現れ、上値の重さを意識させる展開となった。特に後場は下げ幅を広げる展開となり、回復の兆しを見せないまま大引けを迎えた。
大引けの日経平均は前日比914.14円安の51,497.20円となった。東証プライム市場の売買高は30億5738万株、売買代金は8兆7044億円、業種別では空運業、海運業、情報・通信業、サービス業などが値下がり率上位、ガラス・土石製品、石油・石炭製品などが値上がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は52.7%、対して値下がり銘柄は44.3%となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、アドバンテスト、ファーストリテ、ＴＤＫ、リクルートHD、第一三共、スクリン、ソシオネクスト、野村総合研究所、コナミＧ、フジクラ、三菱商、スズキ、イオン、中外薬などの銘柄が下落。
一方、東エレク、ファナック、レーザーテック、ネクソン、アステラス製薬、住友電、住友ファーマ、ＳＭＣ、大塚ＨＤ、テルモ、ホンダ、アルプスアル、ガイシ、村田製、ブリヂストンなどの銘柄が上昇。