日経平均は反発。556.62円高の50768.89円（出来高概算13億3348万株）で前場の取引を終えている。
5日の米国株式市場は反発。ダウ平均は225.76ドル高の47311.00ドル、ナスダックは151.16ポイント高の23499.80で取引を終了した。良好な民間雇用統計を受け、寄り付き後、堅調。ISM非製造業景況指数も予想以上に回復したため、相場は上昇した。終盤にかけ上げ幅を拡大し終了。セクター別では自動車・自動車部品、メディア・娯楽が上昇した一方、ソフトウエアサービスが下落した。
米株式市場の動向を横目に、6日の日経平均は580.28円高の50792.55円と反発して取引を開始した。朝方は前夜の米国上昇や円相場の落ち着きが買い材料となり、寄付き直後から幅広い業種に買いが波及した。為替は円安進行一服と見られるが、輸出関連を中心に先行き期待が優勢となった。需給面でも先物主導の買いが働き、個人・機関ともに追随買いが散見された。11時にかけては持ち高調整の売りや利益確定も交じりながらも、大崩れせずに始値付近で推移した。
個別では、コニカミノルタ、フジクラ、ダイキン、ディスコ、三井金属、日立、東京電力ＨＤ、富士電機、ローム、トヨタ、レーザーテック、日本取引所グループ、豊田通商、アドバンテスト、住友商などの銘柄が上昇。
一方、日本製鉄、ソシオネクスト、SHIFT、イオン、ニトリHD、良品計画、IHI、JR西日本、エムスリー、住友ファーマ、OLC、住友化学、ネクソン、エプソン、太平洋セメントなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、機械、電気機器、輸送用機器などが堅調に推移した一方、鉄鋼、ゴム製品、陸運業などが軟調となった。
後場の日経平均株価は、もう一段の上昇を試みる展開となろう。為替で円相場が対ドルで落ち着きを取り戻しつつある点が輸出関連株の下支え要因となる。また、国内外の経済指標発表が控えており、企業決算の通期見通し修正などが材料視される可能性がある。需給面では、前場の上昇を受けた利益確定売りが重荷となる一方、年末に向けたポジション積み増し観測も意識されよう。