5日の米国株式市場は反発。良好な民間雇用統計を受け、寄り付き後、堅調。ISM非製造業景況指数も予想以上に回復したため、相場は上昇した。終盤にかけ上げ幅を拡大し終了。セクター別では自動車・自動車部品、メディア・娯楽が上昇した一方、ソフトウエアサービスが下落した。米株式市場の動向を横目に、6日の日経平均は反発して取引を開始した。朝方は前夜の米国上昇や円相場の落ち着きが買い材料となり、寄付き直後から幅広い業種に買いが波及した。為替は円安進行一服と見られるが、輸出関連を中心に先行き期待が優勢となった。需給面でも先物主導の買いが働き、個人・機関ともに追随買いが散見された。持ち高調整の売りや利益確定も交じり、一時は始値を下回りながらも後場には持ち直した。
大引けの日経平均は前日比671.41円高の50883.68円となった。東証プライム市場の売買高は28億1347万株、売買代金は6兆9040億円、業種別では非鉄金属、機械、証券・証券先物取引業などが値上がり率上位、海運業、鉄鋼、ゴム製品などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は61.1%、対して値下がり銘柄は35.2%となっている。
個別では、コニカミノルタ, フジクラ, 荏原, ダイキン, 三井金属, ディスコ, 富士電機, ニッスイ, 住友電, ガイシ, 日立, 旭化成, 住友商, レーザーテク, 三菱重などの銘柄が上昇。
一方、バンナムＨＤ, ＧＳユアサ, ＳＨＩＦＴ, エムスリー, ソシオネクスト, 郵船, 富士フイルム, 日本製鉄, エプソン, ネクソン, スズキ, ＪＲ西日本, 大林組, 三菱自, 味の素などの銘柄が下落。