12日の日経平均は反発。220.38円高の51063.31円（出来高概算27億8000万株）で取引を終えた。好決算銘柄への買いが強まり、日経平均は反発して始まった。ただ、米国市場でハイテク株が下落したほか、ソフトバンクG下落の影響もあって、取引開始直後には50537.50円とマイナスに転じる場面もあった。その後は50500円を割り込まなかったことや米政府機関の再開への期待から押し目買いに向かわせ、大引け間際には51072.26円まで上値を伸ばした。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄数が1200を超え、全体の8割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、医薬品、ゴム製品、銀行など27業種が上昇。一方、金属製品、情報通信、小売、精密機器など6業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、TDK、中外薬、ソニーG、フジクラが堅調だった半面、ソフトバンクG、東エレク、ファーストリテ、アドバンテスが軟調だった。
前日の米国市場ではエヌビディアなどテック株が下落したため、指数寄与度の高いハイテク株の一角が下落し相場の重荷になり、日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。一方、2026年3月期の業績予想を上方修正した三井海洋やSWCCがともにストップ高まで買われたほか、三井金属は上場来高値を更新するなど、好決算銘柄への資金流入が強まるなかで、センチメントを改善させた、
米上院が連邦政府の閉鎖を終わらせるためのつなぎ予算案を可決したことで、週内の政府機関の再開が期待されるなか、短期筋による株式先物買い、ドル買い・円売りなどを進めたことが原動力となったようだ。政府機関の再開により発表が遅れている経済指標の発表も徐々に行われるが、足もとでは過度な警戒感は強まっていない。また、これまでに発表を終えた国内企業の決算では、通期業績予想を引き上げる企業が多く、総じて良好な結果が目立っているため、目先は日柄整理を入れながらも堅調な展開が続くことが予期待されそうだ。