17日の米国株式市場は下落。利下げ期待の後退で、寄り付き後、下落。根強い人工知能（AI）バブル警戒感からハイテクも引き続き売られ、相場の重しとなった。終日軟調に推移し、終盤にかけ下げ幅を拡大し、終了。セクター別ではメディア・娯楽が上昇した一方、半導体・同製造装置、耐久消費財・アパレルが下落した。米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は続落して取引を開始した。寄付き後は半導体や電子部品関連の売り先行で値を消す展開となり、為替市場では1ドル＝155円台で円安が進行したことが輸出関連株の下支え材料となったものの、米エヌビディア決算や同日の9月分の米雇用統計発表を警戒する動きが広がり、株価は大きく落ち込んだ。需給面では大型株・半導体関連を中心に利益確定売りが先行し、終日を通して下げ幅を広げる展開となった。
大引けの日経平均は前日比1620.93円安の48702.98円となった。東証プライム市場の売買高は24億3356万株、売買代金は6兆4627億円、業種別では全業種が下落し、非鉄金属、電気機器、機械などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は12.2%、対して値下がり銘柄は85.7%となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、アドバンテスト、東エレク、フジクラ、ＴＤＫ、ファナック、イビデン、日東電、リクルートHD、信越化、ダイキン、コナミＧ、レーザーテク、ソニーＧ、豊田通商などの銘柄が下落。
一方、電通グループ、塩野義、花王、日ハム、ＫＤＤＩ、日揮ＨＤ、大日印、ＪＲ東海、ファーストリテ、ＯＬＣ、ネクソン、ＪＲ東日本、王子ＨＤ、小田急、明治ＨＤなどの銘柄が上昇。