日経平均は反発。374.51円高の49077.49円（出来高概算12億3911万株）で前場の取引を終えている。
前日18日の米国株式市場は続落。ダウ平均は498.50ドル安の46091.74ドル、ナスダックは275.22ポイント安の22432.85で取引を終了した。一部主要企業決算が冴えず、寄り付き後、下落。人工知能（AI）バブル警戒感を受けたハイテクの手仕舞い売りにさらに拍車がかかり相場は、続落した。終日売りが優勢となり終了。
米株市場を横目に、19日の日経平均は119.90円高の48822.88円と4日ぶり反発して取引を開始した。寄付き直後はさえない値動きとなったが、早々にプラス圏に浮上。ただ、上げ幅限定的で前場の取引を終了した。昨日の日経平均が1600円あまり下落し、昨日までの3日続落で2500円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。
個別では、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、フジクラ、コナミＧ、第一三共、京セラ、良品計画、イオン、テルモ、スズキ、エーザイ、住友電工などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、レーザーテック、ＫＤＤＩ、ディスコ、イビデン、スクリン、味の素、任天堂、日立建機、ネクソン、ルネサス、信越化学工業、荏原、オリンパスなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、不動産業、銀行業などが上昇した一方で、機械、その他製品、金属製品などが下落した。
後場の日経平均株価は、売り買い交錯か。前場時点の値上がり銘柄数は67.5％となっており、直近の下落に対する自律反発狙いの買いが継続しそうだが、日本時間明日早朝に発表される米エヌビディアの8-10月期決算を確認したいとして積極的な買いを見送る向きもあろう。そのほか、直近は億万長者のピーター・ティール氏がバブル懸念でエヌビディア株を全売却、ビルゲイツ財団もマイクロソフト株を売却するなど不穏な空気も重なっており、投資家心理はポジティブにはなりにくいだろう。