19日の米国株式市場は反発。半導体のエヌビディアの決算待ちで、寄り付き後、まちまち。その後、労働統計局（BLS）が10月雇用統計の発表中止を発表、さらに、連邦準備制度理事会（FRB）が公表した10月開催分の連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨でも大半の参加者が12月利下げに否定的な姿勢を示したため金利高を警戒し、相場は失速。ダウは一時下落に転じた。ナスダックはハイテクセクターの回復で終日堅調に推移。終盤にかけダウもプラス圏を回復し終了した。米株式市場の動向を横目に、20日の日経平均は反発して取引を開始した。米エヌビディアの決算を無事通過したことで、押し目買いや自律反発狙いの買いが主導となった。また円相場が1ドル＝157円台まで円安方向に振れたことが輸出関連株を中心にプラス要因となった。幅広い銘柄に買いが波及し、後場に少し上げ幅を縮めつつも、堅調な値動きを維持して大引けを迎えた。
大引けの日経平均は前日比1286.24円高の49823.94円となった。東証プライム市場の売買高は24億2250万株、売買代金は6兆7573億円、業種別では非鉄金属、電気機器、証券・商品先物取引業などが値上がり率上位、値下がりしたのは保険業と陸運業のみとなっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は76.9%、対して値下がり銘柄は20.5%となっている。
個別では、任天堂、ソニーグループ、トヨタ自動車、ソフトバンクグループ、キーエンス、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、三井物産、伊藤忠商事、武田薬品工業などの銘柄が上昇。
一方、東京海上、ニトリＨＤ、エムスリー、資生堂、メルカリ、三越伊勢丹、ＯＬＣ、ニコン、アサヒ、日ハム、ブリヂストン、日清粉Ｇ、大和ハウス、明治ＨＤ、協和キリンなどの銘柄が下落。