日経平均は大幅反落。1170.14円安の48653.80円（出来高概算11億5380万株）で前場の取引を終えている。
前日20日の米国株式市場は反落。ダウ平均は386.51ドル安の45752.26ドル、ナスダックは486.18ポイント安の22078.05で取引を終了した。半導体のエヌビディアの決算を好感し投資家心理の改善で買いが加速。その後も9月雇用統計の強弱まちまちな結果を受け、堅調推移が続いた。しかし、連邦準備制度理事会（FRB）高官のタカ派発言で利下げ期待がさらに後退したほか、根強い人工知能（AI）バブル懸念を受けエヌビディアが下落に転じ相場を押し下げた。終盤にかけ、暗号資産市場の下落をきっかけに損失確定売りにも拍車がかかったと見られ、下げ幅を拡大した。
米株市場を横目に、21日の日経平均は572.68円安の49251.26円と反落して取引を開始した。寄付き直後は下げ幅を広げる展開となったが、早々に下げ渋る動きを見せた。ただ、下げ幅を縮小する動きは限定的で、大幅反落で前場の取引を終了した。ナスダック総合指数・フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の大幅安を受けて、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を抑える要因となった。また、国内長期金利上昇や日中関係悪化も引き続き警戒材料となった。
個別では、ソフトバンクＧ、アドバンテ、レーザーテック、フジクラ、ディスコ、三菱重工業、東エレク、三井海洋開発、古河電工、三井金属、日立、IHI、川崎重工業、住友電工などの銘柄が下落。
一方、ファーストリテ、イオン、東京海上、トヨタ自動車、任天堂、ソニーG、キーエンス、リクルートHD、三井住友、エムスリー、ヨシムラフード、オリンパスなどの銘柄が上昇。
業種別では、非鉄金属、機械、電気機器などが下落した一方で、不動産業、繊維製品、サービス業などが上昇した。
後場の日経平均株価は、軟調推移を継続しそうだ。日経平均は昨日1300円近く上昇し、一昨日までの4日続落による下げ幅の3分の2戻しをクリアしたことから、短期調整は完了したとの見方もあったが、半導体やAI（人工知能）関連株は手掛けにくいか。一方、前場時点のTOPIX（東証株価指数）は売り先行も一時プラス圏に浮上していた。プライム市場では前場時点で7割以上の銘柄が上昇しており、後場も資金流入が割安感のある大型株や内需関連株に継続するか注目しておきたい。