前日20日の米国株式市場は軟調に推移。エヌビディアの決算を好感し投資家心理の改善。した。ただ、連邦準備制度理事会（FRB）高官のタカ派発言で利下げ期待がさらに後退したほか、根強い人工知能（AI）バブル懸念を受けエヌビディアが下落に転じ相場を押し下げた。米株市場を横目に、本日の日経平均は反落して取引を開始。寄付き直後は下げ幅を広げる展開となったが、早々に下げ渋る動きを見せた。ただ、下げ幅を縮小する動きは限定的で、終日マイナス圏でもみ合う展開となった。日経平均は昨日1300円近く上昇し、一昨日までの4日続落による下げ幅の3分の2戻しをクリアしたことから、短期調整は完了したとの見方もあったが、半導体やAI（人工知能）関連株は手掛けにくかった。また、国内長期金利上昇や日中関係悪化も引き続き警戒材料となった。そのほか、TOPIX（東証株価指数）は売り先行も前日終値付近でもみ合う展開となり、一時プラス圏にも浮上していた。プライム市場では幅広い銘柄が上昇しており、割安感のある大型株や内需関連株に資金流入が継続した。
大引けの日経平均は前営業日比1198.06円安の48625.88円となった。東証プライム市場の売買高は33億7217万株、売買代金は8兆9565億円だった。業種別では、非鉄金属、機械、電気機器などが下落した一方で、不動産業、陸運業、建設業などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は81.7％、対して値下がり銘柄は16.9％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、アドバンテ、レーザーテック、フジクラ、ディスコ、三菱重工業、東エレク、三井海洋開発、古河電工、三井金属、日立、IHI、川崎重工業、住友電工などの銘柄が下落。
一方、ファーストリテ、イオン、東京海上、トヨタ自動車、任天堂、ソニーG、キーエンス、リクルートHD、三井住友、エムスリー、ヨシムラフード、オリンパスなどの銘柄が上昇。