日経平均は小反落。22.34円安の50144.76円（出来高概算8億4435万株）で前場の取引を終えている。
前日27日の米国市場は感謝祭の祝日で休場。欧州主要市場は、英FTSETM100が0.02％高、独DAXが0.18％高、仏CAC40が0.04％高と小幅高となった。
手掛かり材料に乏しい中、28日の日経平均は51.86円高の50218.96円と4日続伸して取引を開始した。ただ、買いは続かず、日経平均株価は寄付き直後からマイナス圏に転落。下げ幅を広げる動きは限定的だったが、その後もマイナス圏で軟調もみあい展開となった。半導体関連株の一角に売りが優勢となり指数の重荷となったほか、日経平均は昨日までの3日続伸で1500円を超す上げとなったことから目先的な利益確定売りや戻り待ちの売りが出やすかった。
個別では、ソフトバンクG、アドバンテ、任天堂、アサヒ、ファナック、ホンダ、ＴＯＰＰＡＮ、ベイカレント、電通グループ、富士フイルム、オークマ、コナミＧ、ミネベア、日製鋼、テルモ、信越化などの銘柄が上昇。
一方、東エレク、ファーストリテ、中外薬、良品計画、フジクラ、ソニーＧ、スクリン、エムスリー、三井物、アステラス製薬、セコム、リクルートＨＤ、大塚ＨＤ、村田製などの銘柄が下落。
業種別では、陸運業、不動産業、電気機器などが下落した一方で、鉄鋼、パルプ・紙、その他製品、海運業などが上昇した。
後場の日経平均株価は、さえない値動きが続きそうだ。手掛かり材料難に加えて週末要因も相まっており、積極的に買い進む展開は想定しにくいか。テクニカル面では、日経平均は昨日段階で25日移動平均線が上値抵抗線として意識され、ここからの短期的な上値余地は大きくないとの見方もある。一方、28日はブラックフライデーとなり、年末商戦の状況次第では、個人消費の拡大が米国景気の支えになるとして、12月入り後の米国市場の明るい材料につながっていく可能性は残っている。