前週末の米国株式市場は続伸。年末商戦に向けた好調な消費動向が報じられ、寄り付き後、上昇。感謝祭の翌日で短縮取引となる中、小売が好調で相場を支援したほか、利下げ期待を受けた買いが続き終日堅調に推移した。米株市場を横目に、12月1日の日経平均は前営業日比64.68円高の50318.59円と5営業日続伸でスタート。ただ、寄り付き直後から売り優勢の展開となり下げ幅を大きく広げた。後場に入ってからも戻りは鈍く、その後は安値圏でもみ合う展開となった。短期的な過熱を警戒した利益確定売りが引き続き優勢になった。また、日銀の植田総裁の挨拶や記者会見を受けて、次回12月会合での利上げ観測が高まったことも投資家心理を悪化させた。
大引けの日経平均は前営業日比950.63円安の49303.28円となった。東証プライム市場の売買高は21億6799万株、売買代金は5兆3835億円だった。業種別では、電気・ガス業、鉱業、不動産業など幅広い業種が下落した一方で、銀行業、石油・石炭製品の2業種のみが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は18.5％、対して値下がり銘柄は78.7％となっている。
個別では、セコム、村田製、住友電、日立建機、ＳＭＣ、太陽誘電、浜ゴム、三菱ＵＦＪ、ニコン、オークマ、しずおかＦＧ、三井住友、ローム、千葉銀、スクリンなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテス、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、フジクラ、ＴＤＫ、中外薬、ソニーＧ、ＫＤＤＩ、コナミＧ、テルモ、リクルートＨＤ、住友不、第一三共、ダイキン、日東電などの銘柄が下落。