日経平均は反発。195.78円高の49499.06円（出来高概算10億2372万株）で前場の取引を終えている。
前日1日の米国株式市場は大幅反落。ダウ平均は427.09ドル安の47289.33ドル、ナスダックは89.77ポイント安の23275.92で取引を終了した。暗号資産相場の下落や円キャリートレードの巻き戻しなどのリスクが警戒され、寄り付き後、下落。さらに、ISM製造業景況指数が予想外に悪化し、経済の成長減速懸念も重しとなった。その後も、ベネズエラを巡る地政学的リスクの上昇や、長期金利の上昇も嫌気され、相場は下落。終盤にかけても売りが続き終了した。セクター別ではテクノロジー・ハード・機器、エネルギーが上昇した一方、資本財・公益事業が下落した。
米株式市場の動向を横目に、2日の日経平均は191.30円高の49494.58円と反発して取引を開始した。東京市場では買い先行の展開となり、輸出関連や為替感応銘柄に対して円安・ドル高の進行が支えとなった。あわせて、国内外の需給バランスがやや引き締まり気味との見方もあり、前場序盤から全般にしっかりした売買が観測された。
個別では、ファーストリテ、ファナック、アドバンテスト、コナミＧ、レーザーテク、フジクラ、住友電、ＫＤＤＩ、信越化、ＴＤＫ、ＨＯＹＡ、セコム、ニトリＨＤ、ガイシ、安川電などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、第一三共、リクルートHD、トヨタ、豊田通商、ベイカレント、三越伊勢丹、オリンパス、エーザイ、デンソー、ホンダ、三井不、住友ファーマ、キーエンス、ＳＵＢＡＲＵなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、石油・石炭製品、ゴム製品、化学、電気機器、精密機器、食料品、銀行業などが買われるなか、医薬品、機械、情報・通信業、輸送用機器、不動産業などが軟調だった。特に非鉄金属と石油・石炭製品セクターの堅調さが目立った。
後場の日経平均株価は、堅調に推移しそうだ。米国で利下げ観測が維持されるなか、円安気味の為替が輸出関連銘柄を支える可能性がある。また、ドル建て資産の再評価を背景とした買いも想定される。ただし、米長期金利や為替の急変動、それに伴うリスク回避の動きには注意が必要で、需給のひっ迫感が後場の焦点になろう。