前日1日の米国株式市場は大幅反落。暗号資産相場の下落や円キャリートレードの巻き戻しなどのリスクが警戒され、寄り付き後、下落。さらに、ISM製造業景況指数が予想外に悪化し、経済の成長減速懸念も重しとなった。その後も、ベネズエラを巡る地政学的リスクの上昇や、長期金利の上昇も嫌気され、相場は下落。終盤にかけても売りが続き終了した。セクター別ではテクノロジー・ハード・機器、エネルギーが上昇した一方、資本財・公益事業が下落した。米株式市場の動向を横目に、2日の日経平均は反発して取引を開始した。東京市場では買い先行の展開となり、輸出関連や為替感応銘柄に対して円安・ドル高の進行が支えとなった。あわせて、国内外の需給バランスがやや引き締まり気味との見方もあり、前場序盤からハイテク株を中心にしっかりした売買が観測されたが、後場には上げ幅を縮める形となり、かろうじてプラス圏を維持する形で大引けを迎えた。
大引けの日経平均は前日比0.17円高の49303.45円となった。東証プライム市場の売買高は21億3871万株、売買代金は5兆2278億円、業種別では銀行業、非鉄金属、その他金融業などが値上がり率上位、鉱業、電気・ガス業、情報・通信業などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は29.2％、対して値下がり銘柄は67.1％となっている。
個別では、ファーストリテ、ファナック、アドバンテスト、信越化、ＨＯＹＡ、ＫＤＤＩ、フジクラ、住友電、中外薬、セコム、大塚ＨＤ、ガイシ、ＴＤＫ、レーザーテク、安川電などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、東エレク、リクルートHD、第一三共、豊田通商、良品計画、任天堂、ベイカレント、トヨタ、ダイキン、三越伊勢丹、イビデン、住友ファーマ、荏原、ホンダなどの銘柄が下落。