5日の米国市場は堅調に推移。ダウ平均、ナスダック総合指数ともに上昇して寄り付き、その後も堅調に推移した。FOMC（連邦公開市場委員会）での追加利下げ観測が相場を下支えした。ただ週末のポジション調整による売り圧力から上値は重く、終日、小幅な値動きに終始した。前週末の米株市場を横目に、本日の日経平均は前営業日比151.22円高の50643.09円と反発でスタート。直後にマイナス圏に転落、その後はじりじりと下げ幅を縮小するものの前場時点で明確にプラス圏に浮上できなかった。後場からはプラス圏に浮上したが、上げ幅を広げる動きは限定的で小動きで推移した。9日から10日にかけて開催される米FOMCや12月18-19日に開催される日銀金融政策決定会合を控える中、値がさのハイテク株を手掛けにくい動きが続いた。ただ、TOPIX（東証株価指数）は終日プラス圏で推移しており、東証プライム市場では不動産や建設など内需関連含めて幅広い銘柄が堅調に推移していた。
大引けの日経平均は前営業日比90.07円高の50581.94円となった。東証プライム市場の売買高は19億5404万株、売買代金は5兆191億円だった。業種別では、小売業、銀行業、その他製品などが下落した一方で、非鉄金属、不動産業、建設業などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は78.7％、対して値下がり銘柄は17.5％となっている。
個別では、アドバンテス、東エレク、フジクラ、コナミＧ、豊田通商、イビデン、ディスコ、オリンパス、住友不、ベイカレント、セコム、塩野義、菱地所、ニトリＨＤ、三井不、三菱電などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、レーザーテク、イオン、ファナック、ソニーＧ、任天堂、リクルートＨＤ、７＆ｉＨＤ、トレンド、コマツ、日本取引所グループなどの銘柄が下落。