日経平均は続伸。106.26円高の50688.20円（出来高概算10億3533万株）で前場の取引を終えている。
前日8日の米国株式市場は下落。ダウ平均は215.67ドル安の47739.32ドル、ナスダックは32.22ポイント安の23545.90で取引を終了した。ダウ・ナスダックともに上昇して始まるも下落に転じ、その後マイナス圏でのもみ合いとなった。市場は9日から始まるFOMCでは追加利下げを織り込んでいるが、会合後に発表されるFOMCメンバーによる最新の経済見通しや金利予測分布図（ドットチャート）で来年以降の利下げシナリオを見極めたいとするムードが強まった。セクター別では半導体・同製造装置が上昇、家庭・パーソナル用品が下落した。
米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は95.42円高の50677.36円と続伸して取引を開始した。寄付き直後は前日の米国安と若干の警戒感があったものの、国内では輸出関連やハイテクなど一部を中心に買いが先行し、午前中にかけて安定した値動きとなった。為替も大きな変動は見られず、需給では持ち高整理後の買い戻しの動きが意識されたようだ。市場関係者の間では、年末に向けたポジション調整とする見方もあった。
個別では、アドバンテスト、東エレク、ファナック、イビデン、ディスコ、レーザーテク、塩野義、ソフトバンクＧ、安川電、ソニーＧ、住友電、第一三共、富士フイルム、リクルートHD、良品計画などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、ＴＤＫ、ダイキン、コナミＧ、任天堂、トレンド、信越化、ベイカレント、バンナムＨＤ、テルモ、三井不、住友不、オリンパス、菱地所、スズキなどの銘柄が下落。
業種別では、医薬が上昇、ゴム製品や電気機器、機械、非鉄金属も堅調だった。一方で、水産・農林、鉱業、鉄鋼、建設、パルプ・紙、その他製品、不動産などが軟調で、セクター間で明暗が分かれた。
後場の日経平均株価は、現状の需給の落ち着きや年末に向けた持ち高調整意識を受けて安定的な推移を描く可能性が高い。ただし、今晩の米国での政策決定を巡る動向や、為替の急変動がなければ、上値は重くはあるものの下値リスクも限定されるとの見方が出よう。特に海外情勢や金利動向、円相場の動きには引き続き注意が必要である。