前日8日の米国株式市場は下落。ダウ平均は215.67ドル安の47739.32ドル、ナスダックは32.22ポイント安の23545.90で取引を終了した。ダウ・ナスダックともに上昇して始まるも下落に転じ、その後マイナス圏でのもみ合いとなった。市場は9日から始まるFOMCでは追加利下げを織り込んでいるが、会合後に発表されるFOMCメンバーによる最新の経済見通しや金利予測分布図（ドットチャート）で来年以降の利下げシナリオを見極めたいとするムードが強まった。セクター別では半導体・同製造装置が上昇、家庭・パーソナル用品が下落した。米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は続伸して取引を開始した。寄付き直後は前日の米国安と若干の警戒感があったものの、国内では輸出関連やハイテクなど一部を中心に買いが先行し、終日安定した値動きとなった。為替も大きな変動は見られず、需給では持ち高整理後の買い戻しの動きが意識されたようだ。市場関係者の間では、年末に向けたポジション調整とする見方もあった。
大引けの日経平均は前日比73.16円高の50,655.10円となった。東証プライム市場の売買高は20億4509万株、売買代金は4兆8935億円、業種別ではゴム製品、海運業、医薬品などが値上がり率上位、 その他製品、不動産業、パルプ・紙などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は35.2%、対して値下がり銘柄は60.3%となっている。
個別では、東エレク、ファナック、ソフトバンクＧ、レーザーテク、ディスコ、塩野義、安川電、イビデン、伊藤忠、住友電、第一三共、豊田通商、キッコマン、京セラ、良品計画などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ,ＴＤＫ,任天堂,コナミＧ,トレンド,ダイキン,ベイカレント,バンナムＨＤ,ＨＯＹＡ,テルモ,信越化,中外薬,三井不,東京海上,菱地所などの銘柄が下落。