日経平均は反落。505.39円安の49006.89円（出来高概算10億3930万株）で前場の取引を終えている。
前日17日の米国株式市場は下落。ダウ平均は228.29ドル安の47885.97ドル、ナスダックは418.14ポイント安の22693.32で取引を終了した。連邦準備制度理事会（FRB）のウォラー理事のハト派発言で利下げ期待に買われ、寄り付き後、上昇。その後、オラクル（ORCL）の下落が重荷になり、相場は大きく下落に転じた。終日軟調に推移。終盤にかけて、翌日発表の消費者物価指数（CPI）への警戒感に加え、ハイテク中心に売りが一段と加速し下げ幅を拡大し、終了した。セクター別では家庭・パーソナル用品、エネルギーが上昇した一方、半導体・同製造装置、自動車・自動車部品が下落。
米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は453.97円安の49058.31円と反落して取引を開始した。前場序盤は米国市場でのテクノロジー株安を背景に売りが先行したほか、特に輸出関連株を中心に値を崩す場面がみられた。前場の取引では目立った買い材料に乏しく、日銀の金融政策決定会合を控えた様子見姿勢も散見された。出来高は膨らみ、参加者の間でリスク回避姿勢が強まる中、前場は全般に弱含みとなっている状況が浮かび上がっている。
個別では、リクルートHD、中外薬、ＫＤＤＩ、テルモ、ニトリＨＤ、ベイカレント、セコム、味の素、アステラス薬、７＆ｉＨＤ、大塚ＨＤ、キッコマン、京成などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテスト、ソフトバンクＧ、東エレク、ファナック、フジクラ、イビデン、レーザーテク、任天堂、アサヒ、ディスコ、第一三共、豊田通商、ホンダ、ファーストリテなどの銘柄が下落。
業種別では、倉庫運輸関連や水産・農林業、証券・商品先物取引業など一部のセクターが前場に上昇している。一方、非鉄金属、機械、電気機器など輸出関連中心の業種や精密機器が軟調推移となり、市場全体の下支え材料にはなりきっていない。全体として上昇セクターは限られる状況にある。
後場の日経平均株価は、弱含みでの推移が見込まれるとの見方が強い。米国株式市場の軟調さが引き続き重石となるほか、為替市場でのドル高・円安進行が輸入株に逆風を及ぼす可能性がある。こうした中、後場も需給の緩みが意識され、上値の重い展開となる可能性がある一方、材料株や業種によっては押し目買いが入る場面も想定されよう。