前日17日の米国株式市場は下落。連邦準備制度理事会（FRB）のウォラー理事のハト派発言で利下げ期待に買われ、寄り付き後、上昇。その後、オラクル（ORCL）の下落が重荷になり、相場は大きく下落に転じた。終日軟調に推移。終盤にかけて、翌日発表の消費者物価指数（CPI）への警戒感に加え、ハイテク中心に売りが一段と加速し下げ幅を拡大し、終了した。セクター別では家庭・パーソナル用品、エネルギーが上昇した一方、半導体・同製造装置、自動車・自動車部品が下落。米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は反落して取引を開始した。前場序盤は米国市場でのテクノロジー株安を背景に売りが先行したほか、特に輸出関連株を中心に値を崩す場面がみられた。前場の取引では目立った買い材料に乏しく、日銀の金融政策決定会合を控えた様子見姿勢も散見された。
大引けの日経平均は前日510.78円安の49,001.50円となった。東証プライム市場の売買高は20億9342万株、売買代金は5兆1092億円、業種別ではパルプ・紙、水産・農林業、空運業が値上がり率上位、非鉄金属、電気機器、機械などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は65.3%、対して値下がり銘柄は31.2%となっている。
個別では、リクルートHD、ベイカレント、コナミＧ、ＫＤＤＩ、テルモ、ニトリＨＤ、７＆ｉＨＤ、セコム、エムスリー、キッコマン、トレンド、信越化、イオン、東京海上、ダイキンなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテスト、ソフトバンクＧ、東エレク、ファナック、フジクラ、ファーストリテ、イビデン、レーザーテク、ＴＤＫ、任天堂、アサヒ、ディスコ、第一三共、豊田通商、ホンダなどの銘柄が下落。