日経平均は続伸。68.55円高の50481.42円（出来高概算8億8873万株）で前場の取引を終えている。
前日23日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は79.73ドル高の48442.41ドル、ナスダックは133.01ポイント高の23561.84で取引を終了した。金利高を嫌気し、寄り付き後、軟調に推移。その後、7－9月期の国内総生産（GDP）で消費が支援し2年ぶりの高成長となった結果を受け、景気に楽観的な見方が広がり相場を押し上げた。ハイテクも強く、終盤にかけ上げ幅を拡大し、終了。セクター別では半導体・同製造装置が上昇した一方、消費者サービスが下落した。
米株式市場の動向を横目に、24日の日経平均は62.61円高の50475.48円と続伸して取引を開始した。寄付き後は前日の米国株高を受けて買いが先行し、午前中の取引では一段の上値追いも見られたものの、薄商いの中で上値・下値を探る展開となった。為替市場では円相場がやや円安圏で推移し、輸出関連株の支援材料となった。セクター別では素材、電機など景気敏感株に買いが入り、需給面でも大型株中心に堅調な動きが見られた。ただ、年末を控えたポジション調整の動きも一部に散見されたため、マーケット全体の方向感にはやや慎重さが残った。
個別では、アドバンテスト、東エレク、スクリン、イビデン、ファナック、フジクラ、信越化、京セラ、住友鉱、富士フイルム、中外薬、安川電、イオン、第一三共、太陽誘電などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、ＴＤＫ、ソニーＧ、ＫＤＤＩ、ダイキン、トヨタ、コナミＧ、ネクソン、東京海上、バンナムＨＤ、豊田通商、ベイカレント、セコム、三菱商、ＭＳ＆ＡＤなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属や石油・石炭製品、医薬品が堅調に推移した一方、輸送用機器や情報・通信業、保険業などが軟調となり、業種間で明暗が分かれる展開となっている。
後場の日経平均株価は、前場の上昇を維持しつつも方向感に乏しい展開となる可能性がある。米国株高や堅調な経済指標を背景に買い優勢の地合いが続くとの見方がある一方、年末の薄商いの中で利益確定売りが出やすい環境でもある。為替市場では円相場の動向が引き続き意識され、円安進行は輸出関連株の支援材料となる可能性があるものの、過度な円安進行が輸入コストを押し上げる懸念も残る。国内外の経済イベントや企業決算発表を控え、後場は需給動向を注視した取引となろう。