前日25日の主要欧米株式市場は休場。昨日の主要欧米株式市場が休場で手掛かり材料に乏しい中、26日の日経平均は続伸して取引を開始した。その後も買い優勢の展開となり上げ幅を大きく広げ、50900円を超えた。ただ、後場からはじりじりと上げ幅を縮小しており、プラス圏で推移も上値の重い展開となった。引き続き、年内の少額投資非課税制度（NISA）枠利用に伴う個人投資家の買いや12月決算銘柄の配当権利取り狙いの買いが株価下支え要因となった。また、年内の警戒材料はほぼ出尽くしたとして、「掉尾の一振」に期待する買いも指摘された。一方、年末が近づき市場参加者も減少するなか、積極的に買い進む動きは限定的となった。そのほか、日経平均は昨日までの4日間、50500円を超えた水準で売りに押される展開が続いていたため、51000円付近では再度上値の重さが意識される可能性もあった。
大引けの日経平均は前営業日比342.60円高の50750.39円となった。東証プライム市場の売買高は16億2605万株、売買代金は3兆7289億円だった。業種別では、その他製品、情報・通信業、海運業などが上昇した一方で、非鉄金属、ガラス・土石製品、建設業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は53.6％、対して値下がり銘柄は41.9％となっている。
個別では、アドバンテ、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、東エレク、任天堂、コナミＧ、中外薬、ＫＤＤＩ、イビデン、レーザーテク、ネクソン、京セラ、日東電、ディスコなどが上昇した。
一方、ファナック、住友電、信越化、リクルートＨＤ、フジクラ、三井金属、ＴＤＫ、味の素、ミネベア、オムロン、エプソン、京成、ＳＭＣ、安川電、塩野義などが下落した。