日経平均は続伸。358.78円高の52191.58円（出来高概算12億7964万株）で前場の取引を終えている。
前日5日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は594.79ドル高の48977.18ドル、ナスダックは160.19ポイント高の23395.82で取引を終了した。ダウ平均は史上最高値を更新したほか、エネルギーや景気敏感株を中心に買いが優勢となった。終盤にかけて上げ幅を拡大し、相場全体を押し上げた。ISM製造業景況指数が弱い結果となったものの、リスク選好の強まりにつながったとの見方も出ている。シカゴ日経225先物は上昇しており、東京市場の買い安心感につながった。
米株式市場の動向を横目に、6日の日経平均は324.42円高の52157.22円と続伸して取引を開始した。寄り付き後はシカゴ日経225先物の上昇や米株高を背景に買い優勢で推移し、TOPIXも前場に最高値圏での推移が続いた。為替市場ではドル・円が156円台前半で安定的に推移し、円安進行が輸出関連株の支援材料となった。午前の時間帯には機械・電機セクターを中心に物色が広がり、需給面でも指数押し上げに寄与した。地政学リスクを巡る海外市場の動きも注視されるなか、全般にリスク選好の高い展開となった。
個別では、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、アドバンテスト、信越化、東エレク、レーザーテク、三菱商、住友不、リクルートHD、ディスコ、伊藤忠、三井不、日立、トヨタ、住友鉱などの銘柄が上昇。
一方、中外薬、イビデン、大塚HD、住友電、フジクラ、アステラス製薬、第一三共、日東電、TDK、任天堂、セブン＆アイ・ホールディングス、イオン、太陽誘電、ニトリHD、塩野義などの銘柄が下落。
東証33業種では、石油・石炭製品や鉱業、建設業、水産・農林業、卸売業、不動産業、銀行業、証券・商品先物取引業など多くの業種で上昇。一方、医薬品や小売業、その他製品は下落しており、セクター間で強弱が分かれる展開となった。
後場の日経平均株価は、引き続き堅調な展開が予想される。米国株式市場の好調な流れを背景に買いが優勢となる見込みである。為替市場は円安基調となっており、継続すれば輸出関連株の支援材料となり得る。国内では後場にかけて材料株への物色が続く可能性があるものの、利益確定売りの動きが上値を抑える場面も想定されるため、需給動向と海外市場の動きを慎重に見極める必要がある。