前日7日の米国株式市場はまちまち。ADP雇用統計が予想を下回った後、ISM非製造業景況指数が予想を上回ったことから景気の底堅さが示され利下げ観測が後退した影響が出た。その結果、ダウは下落に転じ、トランプ大統領の発言を受けて防衛関連や一部不動産関連が重荷となった。一方、ナスダックはハイテク銘柄が支えた。米株式市場の動向を横目に、8日の日経平均は続落して取引を開始した。寄付き直後は米国株のまちまちの結果や為替の動きが意識され、買いと売りが交錯したものの、ハイテク株を中心に値崩れし、前場から売り優勢となった。その後、景気指標の発表や外部環境を見極める動きが続き、後場にも下げ幅を広げる展開となった。需給面では海外勢の売買動向や先物主導のポジション調整が相場の重しとなる局面も見られた。
大引けの日経平均は前日比844.72円安の51,117.26円となった。東証プライム市場の売買高は23億3096万株、売買代金は5兆9632億円、業種別では医薬品、電気・ガス業、空運業が値上がり率上位、非鉄金属、電気機器、情報・通信業などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は39.4%、対して値下がり銘柄は56.4%となっている。
個別では、中外薬、大塚ＨＤ、塩野義、コナミＧ、住友ファーマ、第一三共、ベイカレント、アステラス製薬、武田、ＪＴ、エムスリー、三菱重、三井金属、三井不、テルモなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテスト、信越化、ＴＤＫ、イビデン、ファナック、フジクラ、レーザーテク、ダイキン、日東電、京セラ、村田製、住友電、スクリンなどの銘柄が下落。