■要約
タクマは、ごみ処理プラントを主軸とする環境・エネルギー分野のプラントメーカーで、EPC（設計・調達・建設）とアフターサービスを組み合わせた事業モデルに強みを持つ。受注残高は高水準を維持し、中長期成長の基盤は着実に強化している。主力の環境・エネルギー（国内）事業では一般廃棄物処理プラントのEPCに加え、アフターサービスなどストック型収益の拡大が進展し、安定収益構造が深化している。民生熱エネルギー事業は2026年4月に予定する（株）日本サーモエナーと（株）IHI汎用ボイラの統合により事業規模の拡大を目指す。
1. 2026年3月期中間期の業績概要
2026年3月期中間期の連結業績は、売上高が70,110百万円（前年同期比3.0%増）、営業利益が4,117百万円（同9.5%減）、経常利益が4,561百万円（同9.7%減）、親会社株主に帰属する中間純利益が3,822百万円（同7.1%減）となった。売上高は、民生熱エネルギー事業でのIHI汎用ボイラの連結子会社化や、環境・エネルギー（国内）事業のアフターサービスの増加を背景に増収となる一方、人件費を中心とする固定費の増加や案件構成の変化により、利益面では減益となった。
2. 2026年3月期の業績見通し
2026年3月期の連結業績しは、売上高が165,000百万円（前期比9.2%増）、営業利益が14,500百万円（同7.1%増）、経常利益が15,000百万円（同6.4%増）、親会社株主に帰属する当期純利益が11,700百万円（同12.6%増）を見込んでいる。環境・エネルギー（国内）事業はEPC案件の進捗とストック型収益の拡大が成長を支え、民生熱エネルギー事業はIHI汎用ボイラの連結効果で売上拡大を予想する。コスト増を織り込みつつも、環境・エネルギー（国内）事業を中心に利益の増加を見込んでおり、増収増益を計画している。
3. 中長期の成長戦略
第14次中期経営計画は、「Vision2030」実現に向けた重要なステップであり、一般廃棄物処理プラントを中心にEPC事業の受注を拡大するとともに、アフターサービスにつなげることで成長の中核となるストック型ビジネスの一段の拡充を進める。2027年3月期には売上高1,730億円、経常利益160億円、ROE11.5%以上、さらに、2031年3月期は売上高2,100億円、経常利益200億円以上、ROE12%以上を見込む。
■Key Points
・2026年3月期中間期は増収も、固定費の増加や案件構成の変化により減益
・2026年3月期は増収増益を見込む
・2027年3月期に売上高1,730億円、経常利益160億円、ROE11.5%以上、2031年3月期に売上高2,100億円、経常利益200億円以上、ROE12%以上を目指す
（執筆：フィスコ客員アナリスト 中山 博詞）