日経平均は反落。520.77円安の53820.46円（出来高概算11億9651万株）で前場の取引を終えている。
14日の米国株式市場は続落。ダウ平均は42.36ドル安の49149.63ドル、ナスダックは238.12ポイント安の23471.75で取引を終了した。ハイテク株や銀行株が売られたことが指数の重荷となり、特にナスダックはハイテク中心の下落が顕著で主要3指数を主導する形で低迷し、銀行株では複数の大手決算が嫌気された。また、地政学リスクの高まりやFRB政策を巡る不透明感がリスク回避姿勢を強めた。債券利回りは低下傾向で推移し、商品市場では金銀相場が上昇する場面もみられた。こうした流れを受けて米国市場は主要3指数が揃って下落しているとの見方が広がった。
米株式市場の動向を横目に、15日の日経平均は301.83円安の54039.40円と反落して取引を開始した。寄付き後は前日の米国の地政学リスク・株安を受けて売りが先行したものの、為替市場での円安基調や商品価格の上昇が下支え要因となり、午前中は下値を切り上げる展開となった。景気関連株や資源セクターに買い戻しが入り、取引開始後しばらくは戻り歩調となったが、世界的なリスクオフの動きから警戒感も残存し、方向感に欠ける展開が続いた。投資家は需給確認の動きを強める一方、為替の動向や海外指標の発表を注視する動きがみられた。
個別では、信越化、豊田通商、良品計画、トヨタ、ベイカレント、三菱商、ソニーＧ、コナミＧ、中外薬、伊藤忠、任天堂、リクルートHD、三井物、デンソー、住友商などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテスト、ソフトバンクＧ、東エレク、ファーストリテ、ファナック、ＫＤＤＩ、ディスコ、レーザーテク、ＴＤＫ、スクリン、フジクラ、ＨＯＹＡ、スズキ、テルモ、イビデンなどの銘柄が下落。
業種別では、化学、鉱業、建設業、鉄鋼、非鉄金属、卸売業、銀行業など幅広いセクターが堅調に推移した一方、電気機器、精密機器、情報・通信業、陸運業、空運業など一部セクターが軟調となった。石油・石炭製品やパルプ・紙などの商品関連も堅調さを示しており、セクター間で明暗が分かれる形となった。
後場の日経平均株価は、米国株安を背景とした売り圧力をこなしつつ、為替や商品価格動向を注視した展開となろう。前場の反発基調を維持するには、ドル円の動きや海外市場のセンチメント改善が鍵となる。また、国内の経済指標や企業決算の発表にも反応が見られる可能性があり、需給のバランスを見極める動きが続く見込みである。