前日19日の米株式市場は休場。欧州の主要市場が株安になる中、20日の日経平均は続落して取引を開始した。寄付き直後は米金利見通しや円相場の動向を見極めたいとの思惑から上値は重く、節目を前に戻り売りが優勢となった。前場は自動車や機械など景気敏感株が売られる一方、食料品や小売業など内需関連株にまとまった買いが入る場面も見られた。出来高は高水準で推移し、投資家の取引参加は活発であったものの、方向感に欠ける展開となったが、後場の終盤には一定の回復をみせ、下げ幅を縮小する形で大引けを迎えた。
大引けの日経平均は前日比592.47円安の52,991.10円となった。東証プライム市場の売買高は21億6974万株、売買代金は5兆9099億円、業種別では水産・農林業、小売業、食料品が値上がり率上位、サービス業、証券・商品先物取引業、輸送用機器などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は25.8%、対して値下がり銘柄は71.4%となっている。
個別では、ファーストリテ、イオン、キッコマン、塩野義、ＫＤＤＩ、イビデン、良品計画、ニトリＨＤ、味の素、京セラ、花王、住友鉱、セブン＆アイホールディングス、ニチレイ、大塚ＨＤなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテスト、東エレク、ソフトバンクＧ、リクルートHD、信越化、ＴＤＫ、ディスコ、日東電、フジクラ、トヨタ、レーザーテク、オリンパス、村田製、ファナック、富士フイルムなどの銘柄が下落。