16日の米国株式市場は休場。17日の日経平均は反発して取引を開始した。寄付き後は米国市場休場の影響から終始方向感に乏しい展開となり、為替が円高基調で推移したことが重荷となり、買い戻しの勢いは限定的だった。発表された企業業績に関する報などが断続的に売買材料となる一方、売り注文が先行する時間帯もみられ、指数は前場にかけて値を消す局面が続いた。需給面では大型株中心の売り圧力が強く、上値の重さが意識される展開となった。市場参加者からは日銀の金融政策観測にも関心が寄せられ、終日を通して方向感の定まらない展開となった。
大引けの日経平均は前日比239.92円安の56,566.49円となった。東証プライム市場の売買高は22億7457万株、売買代金は6兆3092億円、業種別では繊維製品、ガラス・土石製品、石油・石炭製品などが値上がり率上位、銀行業、情報・通信業、サービス業などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は42.3%、対して値下がり銘柄は54.1%となっている。
個別では、東京エレクトロン、ＴＤＫ、ファーストリテイリング、村田製作所、太陽誘電、イビデン、テルモ、トヨタ自動車、ニトリホールディングス、住友ファーマ、ネクソン、味の素、日東電工、デンソー、イオンなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクグループ、アドバンテスト、信越化学工業、リクルートホールディングス、ファナック、ソニーグループ、大塚ホールディングス、住友不動産、三井物産、中外製薬、ＫＤＤＩ、オリンパス、日立製作所、ＳＭＣ、野村総合研究所などの銘柄が下落。