18日の米国株式市場は続伸。良好な経済指標を好感し、寄り付き後、上昇。成長見通しの改善や半導体のエヌビディア（NVDA）の上昇が相場をさらに押し上げ、終日堅調に推移した。終盤にかけ、連邦準備制度理事会（FRB）が公表した1月開催分の連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨で一部参加者が利上げシナリオの可能性に言及したことが明かになり利下げ期待の後退で、失速し、終了。セクター別ではエネルギーや半導体・同製造装置が上昇した一方、不動産が下落した。米株式市場の動向を横目に、19日の日経平均は続伸して取引を開始した。前場は主として買いが先行し、輸出関連中心の堅調な動きが継続した。米株高に加え、外為市場では円相場が対ドルでやや円安方向に振れたことが輸出株の支援材料となった。寄り付き後の経済指標や週間の海外投資家の買越動向も需給面で下支えした。一方で一部ディフェンシブセクターには戻り待ちの売り圧力がみられ、国内外の地政学リスクやAI関連の警戒感が投資家心理を慎重にさせる局面もあった。
大引けの日経平均は前日比323.99円高の57,467.83円となった。東証プライム市場の売買高は23億2,260万株、売買代金は7兆1,048億円、業種別では非鉄金属、ゴム製品、鉱業などが値上がり率上位、空運業、パルプ・紙、繊維製品などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は69.8%、対して値下がり銘柄は26.8%となっている。
個別では、東エレク、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、信越化、中外薬、イビデン、ファナック、住友電、フジクラ、浜ゴム、ディスコ、豊田通商、オムロン、トレンド、三菱商などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテスト、ＴＤＫ、ＫＤＤＩ、富士フイルム、ダイキン、ニトリＨＤ、イオン、荏原、コナミＧ、キヤノン、大塚ＨＤ、ＴＯＴＯ、ソニーＧ、レーザーテク、東京海上などの銘柄が下落。