2日の米国株式市場はまちまち。イスラエルとの対イラン攻撃による地政学的リスクの高まりを警戒した海外の売りに連れ、寄り付き後、大幅安。中盤にかけ、ISM製造業景況指数が予想を上回ったほか、防衛やエネルギーが支え、相場は回復。半導体のエヌビディアなどハイテクの上昇でナスダックは上昇に転じた。ダウは下げを消せず、まちまちで終了。セクター別ではエネルギーやソフトウエア・サービスが上昇した一方、消費者サービスが下落した。 米株式市場の動向を横目に、3日の日経平均は続落して取引を開始した。前場序盤はイスラエルとの対イラン攻撃による地政学的リスクの高まりを受け売り先行の展開となり、特にグロース系中心の売り圧力が強まった。ただ、寄付き後に日経平均VIの上昇や出来高の増加を背景に一段安を回避する動きとなり、午前中の取引時間を通じて下値の堅さが意識される局面もあった。外国為替市場ではドル・円が円安基調で推移し輸出関連株の支えとなった。一方、需給面では大型売買を伴う売り注文が目立ち、終日値下がりを続けたまま大引けを迎えることとなった。
大引けの日経平均は前日比1,778.19円安の56,279.05円となった。東証プライム市場の売買高は29億8,761万株、売買代金は9兆8,056億円、業種別では石油・石炭製品、輸送用機器、非鉄金属などが値下がり率上位となり、全業種が値下がりした。東証プライム市場の値上がり銘柄は4.3%、対して値下がり銘柄は94.9%となっている。
個別では、リクルートHD、ＨＯＹＡ、東ガス大阪ガス、ベイカレント、レゾナック、三菱商などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、ＴＤＫ、東エレク、アドバンテスト、ファナック、イビデン、ソフトバンクＧ、トヨタ、フジクラ、ソニーＧ、信越化、中外薬、村田製、日東電、京セラなどの銘柄が下落。