トランプ米大統領が、対イラン攻撃を巡り、4－5週以上、または恒久的になる可能性にも言及したため、イラン戦の長期化が警戒された。同時に原油先高観も強まり、米国でのスタグフレーション懸念にもつながった。
イランの報復攻撃により、近隣の原油生産国の施設が破壊され一時生産が中断されたほか、ホルムズ海峡が閉鎖に近い状況となっており、供給が不足、原油高につながった。原油価格が100ドルに達するとの思惑も強まりつつある。
ドル指数は重要な節目となる200日移動平均水準（DMA）を突破。中期的にドル上昇基調が再燃した可能性がある。ゴールドマン・サックス・グループの算出では、ホルムズ海峡を通過する船舶の航行が1カ月停止した場合、欧州のガス価格が2倍超に跳ね上がる可能性を指摘。
エナジーインデイペンデンスを掲げ、原油輸出国ともなる米国のトランプ政権では、あまり影響はなし。加えてベネズエラからの石油も得られる。ただ、中間選挙前のガソリン価格は経済にも影響しかねず、トランプ大統領はエネルギー政策の見直しをするとしている。同時に、大統領は原油価格に関し、しばらくは上昇するが、戦争が終了したら、従来の水準を下回る可能性にも言及。一方で、石油において中東に依存している欧州やアジアは困難に陥る。欧州は通貨、株、債券が売られ、トリプル安となった。