[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均; 55,470.88 ; -808.17
TOPIX;3718.32;-53.85
[寄り付き概況]
4日の日経平均は808.17円安の55,470.88円と3日続落して取引を開始した。前日3日の米国株式市場は下落。ダウ平均は403.51ドル安の48501.27ドル、ナスダックは232.17ポイント安の22516.69で取引を終了した。トランプ大統領が目標達成するまで何があっても対イラン攻撃を継続すると断固とした方針を示したため中東危機の長期化や原油高を警戒し寄り付き後、大幅安。プライベートクレジットを巡る懸念もさらなる重しとなり、続落した。終日、原油動向を睨む展開となったが、終盤にかけ、トランプ政権がホルムズ海峡のタンカー運航を巡り必要とあれば海軍が護衛すると発表し、原油価格の上昇が止まると、株式相場も回復。下げ幅を縮小した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。イスラエルと米国によるイラン攻撃が長期化するとの懸念が根強く、投資家心理を慎重にさせた。また、昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。中でも、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が4.58％下落と、ダウ平均（0.83％下落）やナスダック総合指数（1.02％下落）と比べ下落率が大きく、東京市場で半導体関連株の買い手控え要因となった。一方、昨日の米株式市場で主要指数が下落したが、一時1,200ドルを超す下げとなったダウ平均が下げ渋るなど、下値の堅い展開だったことが東京市場で一定の安心感となった。また、トランプ米大統領がホルムズ海峡を通過するタンカーを米海軍が護衛すると表明したことを受け、原油価格上昇に対する警戒感がやや和らいだ。さらに、日経平均が昨日までの続落で2,500円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
セクター別では全業種が値下がり。証券商品先物、ゴム製品、非鉄金属、鉄鋼、繊維製品などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、IHI、三井金属、三井E&S、川崎重、三井物、三井住友、フジクラ、三菱商、JX金属、ソフトバンクG、スクリーンHD、住友電工、キオクシアHD、トヨタ、三菱UFJ、三菱重などが下落。他方、TDK、任天堂、ソニーG、サンリオなどが上昇している。