前日4日の米国株式市場は反発。トランプ政権の一律関税や中東情勢を睨み、寄り付き後、まちまち。その後、原油価格の安定や、プライベートクレジットへの懸念が緩和したため投資家心理が改善し、相場は上昇に転じた。民間のADP雇用統計やISM非製造業景況指数の強い結果も好感され、終日堅調に推移した。米株市場を横目に、3月5日の日経平均は4日ぶり反発して取引を開始した。朝方に大きく上げ幅を広げたが、買い一巡後は次第に上げ幅を縮小する動きも見せた。イランが米国に停戦交渉を打診したとの報道を受けて投資家心理がやや改善したほか、日経平均は昨日までの3日続落で4600円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。ただ、依然としてイラン情勢の先行き不透明はぬぐえておらず、事態が長期化するとの懸念が根強いなか、買い一巡後はさえない値動きとなった。
大引けの日経平均は前営業日比1,032.52円高の55,278.06円となった。東証プライム市場の売買高は27億7,746万株、売買代金は9兆686億円だった。業種別では、鉱業、卸売業、石油・石炭製品、銀行業などが上昇した一方で、空運業、その他製品、食料品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は89.2％、対して値下がり銘柄は9.8％となっている。
個別では、アドバンテスト、東京エレクトロン、ディスコ、ＴＤＫ、信越化学工業、ソフトバンクグループ、リクルートホールディングス、ファーストリテイリング、フジクラ、ファナック、三井物産、豊田通商、三菱商事などの銘柄が上昇。
一方、ニトリホールディングス、イオン、ＺＯＺＯ、任天堂、ネクソン、協和キリン、大和ハウス工業、積水ハウス、ＪＲ東海、オリエンタルランドなどの銘柄が下落。