5日の中国本土市場は3日ぶりに反発。主要指標の上海総合指数が前日比26.09ポイント（0.64％）高の4108.57ポイントで引けた。
中国の国会に相当する全国人民代表大会（全人代）が開幕し、第15次5カ年計画で半導体や人工知能（AI）など先端産業の育成を掲げたことが支援材料となった。また、中東情勢の緊張緩和観測も投資家心理を下支えし、銀行や電力など景気敏感株を中心に買いが入り、指数は終日プラス圏を維持した。半面、政府は2026年の経済成長率目標を4.5-5％とし、過剰生産能力の抑制や経済構造の調整を進める方針を示したことで、景気減速への警戒感が意識された。
上海総合指数の構成銘柄では、半導体や電子部品を中心とするハイテク株、ならびに自動車や通信関連には買いが入った。三安光電（600703/SH）が10.0％高、江蘇シーマー電気（603530/SH）が6.3％高、上汽集団（600104/SH）が2.9％高、工業富聯（601138/SH）が2.5％高、中国聯通（600050/SH）が2.1％高、中国中車（601766/SH）が1.8％高といった主力株が上昇した。全国人民代表大会の開幕を受け、政府が半導体や人工知能など先端産業の育成を重視する方針を示したことが材料視され、ハイテクや製造業の主力銘柄に資金が向かった。銀行や電力など景気敏感株の上昇も相場を下支えした。
半面、石油・資源関連を中心にエネルギー株の下げが目立った。水発エナジーガス（603318/SH）は10.0％安、中農発種業（600313/SH）は8.1％安、湖南和順石油（603353/SH）は7.9％安、中国石油工程（600339/SH）は7.8％安、中曼石油（603619/SH）は7.1％安といった資源・エネルギー関連銘柄が軒並み下落した。資源関連株では直近の上昇の反動による利益確定売りが優勢となり、石油サービスやエネルギー関連の中小型株に売りが集中した。指数自体は政策期待を背景に上昇したものの、資源セクターでは短期資金の流出が目立ち、銘柄間の値動きの差が大きい展開となった。
外貨建てB株相場は、上海B株指数が2.09ポイント（0.79％）高の266.00ポイント、深センB株指数が6.32ポイント（0.52％）高の1222.73ポイントで終了した。