日経平均は小幅続伸。211.98円高の55490.04円（出来高概算11億4830万株）で前場の取引を終えている。
5日の米国株式市場は大幅反落。ダウ平均は784.67ドル安の47954.74ドル、ナスダックは58.49ポイント安の22748.99で取引を終了した。中東紛争の激化や原油高が警戒され、投資家心理が悪化し、寄り付き後、下落。イランが報復攻撃を激化させると表明したため混乱拡大を警戒した売りや原油価格が80ドルを上回ると、一段と売られた。政府がAI（人工知能）半導体輸出規制案を準備しているとの報もハイテクの重しとなり、大幅下落。終盤にかけ、対イラン攻撃による原油、ガソリン価格の急騰への対応策をトランプ政権が検討しているとの報道で、原油が上げどまると、株式相場も下げ止まり終了。セクター別ではソフトウエア・サービスが上昇、運輸が下落した。
米株式市場の動向を横目に、6日の日経平均は603.46円安の54674.60円と反落して取引を開始した。前日の米株安を受けて売り先行となったものの、寄り付き後は押し目買いが入り次第に下げ幅を縮小。その後は半導体関連株や値がさ株の一角に買いが入り、指数を押し上げる展開となった。為替市場では円安基調が意識され、輸出関連株の下支え要因となったほか、個別材料株への物色も見られ、前場後半には日経平均がプラス圏に浮上し前引けを迎えた。全体としては売り一巡後に買い直される底堅い値動きとなった。
個別では、ファーストリテイリング、ソフトバンクグループ、アドバンテスト、テルモ、コナミグループ、ソニーグループ、リクルートホールディングス、ファナック、ＴＤＫ、トレンドマイクロ、野村総合研究所、ベイカレント、ディスコなどの銘柄が上昇。
一方、フジクラ、東京エレクトロン、イビデン、レーザーテック、豊田通商、伊藤忠商事、三菱商事、ＫＤＤＩ、三菱電機、三井金属、住友電気工業、日立建機、大塚ホールディングスなどの銘柄が下落。
東証33業種では、サービス業、情報・通信業、その他製品、精密機器などが上昇。一方で、非鉄金属、鉱業、建設業、海運業、倉庫・運輸関連業などが下落した。半導体関連を含む電気機器や精密機器の上昇が指数を下支えする一方、資源関連や素材株には利益確定の売りが見られた。
後場の日経平均株価は、前場の流れを引き継ぎ底堅い推移が見込まれる。前日の米株市場では地政学リスクや原油高を背景に主要指数が下落したものの、東京市場では押し目買いが入り指数を押し上げた。前場は半導体関連や値がさ株が指数を支える形となっており、後場もこれら主力株の動向が相場の方向感を左右しそうだ。加えて、為替市場の動向や時間外の米株先物の動きも意識される展開となろう。物色面では個別材料株や成長期待の高い情報・通信関連などへの資金流入が続くかが注目され、主力株とテーマ株の物色動向をにらみながらの展開となりそうだ。