5日の米国株式市場は大幅反落。中東紛争の激化や原油高が警戒され、投資家心理が悪化し、寄り付き後、下落。イランが報復攻撃を激化させると表明したため混乱拡大を警戒した売りや原油価格が80ドルを上回ると、一段と売られた。政府がAI（人工知能）半導体輸出規制案を準備しているとの報もハイテクの重しとなり、大幅下落。終盤にかけ、対イラン攻撃による原油、ガソリン価格の急騰への対応策をトランプ政権が検討しているとの報道で、原油が上げどまると、株式相場も下げ止まり終了。セクター別ではソフトウエア・サービスが上昇、運輸が下落した。米株式市場の動向を横目に、6日の日経平均は反落して取引を開始した。前日の米株安を受けて売り先行となったものの、寄り付き後は押し目買いが入り次第に下げ幅を縮小。その後は半導体関連株や値がさ株の一角に買いが入り、指数を押し上げる展開となった。為替市場では円安基調が意識され、輸出関連株の下支え要因となったほか、個別材料株への物色も見られ、前場後半には日経平均がプラス圏に浮上し、上げ幅を維持したまま大引けを迎えた。全体としては売り一巡後に買い直される底堅い値動きとなった。
大引けの日経平均は前日比342.78円高の55,620.84円となった。東証プライム市場の売買高は23億5,186万株、売買代金は7兆3603億円、業種別では情報・通信業、精密機器、その他金融業が値上がり率上位、非鉄金属、鉱業、石油・石炭製品が値下がり率上位となった。東証プライム市場の値上がり銘柄は47.4%、対して値下がり銘柄は49.3%となっている。
個別では、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、アドバンテスト、テルモ、ＴＤＫ、コナミＧ、ローム、ソニーＧ、ディスコ、ダイキン、NRI、リクルートHD、良品計画、トレンド、住友不などの銘柄が上昇。
一方、フジクラ、豊田通商、イビデン、中外薬、デンソー、住友鉱、富士電機、三井金属、ＫＤＤＩ、三菱商、大塚ＨＤ、大林組、三菱電、レーザーテク、伊藤忠などの銘柄が下落。