日経平均は続伸。342.78円高の55620.84円（出来高概算23億5000万株）で取引を終えた。米株安の流れから、リスク回避の動きが先行。もみ合いの中で、日経平均は一時54513.43円まで水準を切り下げた。ただ、時間外取引でNY原油先物相場の騰勢が一服しているほか、時間外の米国株価指数先物も堅調に推移していたこともあり、日経平均は前場終盤にはプラスに転じ、大引け間際には、55686.56円まで上値を伸ばした。とはいえ、中東情勢の行方が気がかりななか、米国では雇用統計の発表も控えており、もみ合いながらの推移だった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が757、値下がり銘柄は787とほぼ拮抗。セクター別では、情報通信、精密機器、その他金融、不動産など18業種が上昇。一方、非鉄金属、鉱業、石油石炭、建設など15業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ、ソフトバンクG、アドバンテス、テルモなどが堅調だった半面、フジクラ、豊田通商、イビデン、中外薬などが軟調だった。
前日の米国市場では、イランが攻撃をエスカレートさせる意向を示しており、和らいだ中東情勢への懸念が再燃、主要株価指数は下落した。また、原油高も続きインフレ懸念の再燃や個人消費への悪影響が警戒された。東京市場もこうした流れを受け、日経平均の下げ幅は一時750円を超えた。ただ、「トランプ米大統領がイラン革命防衛隊に改めて投降を呼びかけた」などと伝わると、終結に向けた思惑から短期筋による買い戻しの動きも出たほか、「ソフトバンクGがオープンAI投資で最大400億ドルの融資確保を目指す」と伝わり、ソフトバンクG株が後場に強含んだことも相場を支えた。また、個別でも、デンソーが買収提案をしたと伝わったロームがストップ高まで買い進まれた。
依然、中東情勢に関する報道に振り回されており、週末での情勢変化への警戒感も根強い。来週も地政学リスクに投資家の関心が集まることは間違いない。一方、米国では6日、2月の雇用統計が発表される。失業率は前月から横ばい、非農業部門就業者数は同減速が予想されている。利下げ期待をさらに後退させる結果となれば、調整色の強い展開を想定しておく必要があるだろう。