前週末6日の米国市場は軟調に推移。雇用統計で雇用者数が予想外に減少に落ち込み、失業率も上昇する弱い結果を嫌気する動きに。その後も中東紛争激化による供給不足で原油価格が急騰し23年来の高値を更新すると売りに拍車がかかったほか、プライベートクレジット懸念も重しとなった。終盤にかけ、政府がオイルタンカーなど海事運送を巡り、最大200億ドルの損失を補填する保険提供を発表すると、下げ幅を縮小し終了。米株市場を横目に、3月9日の日経平均は大幅反落でスタートした。米株安の流れから売りが先行、その後も下げ幅を広げて52000円台も割り込む展開となった。大引けにかけてやや下げ幅を縮小して取引を終了した。9日午前のアジア市場でWTI原油先物が急騰し、一時1バレル＝114ドル台前半まで買われたことで景気減速の懸念が浮上した。また、イランでは最高指導者ハメネイ師の後継者として、同氏の次男で強硬派と目されるモジタバ師を選出したと報じられたことも、投資家心理を悪化させた。
大引けの日経平均は前営業日比2,892.12円安の52,728.72円となった。東証プライム市場の売買高は36億8,477万株、売買代金は9兆6,756億円だった。業種別では、非鉄金属、ガラス・土石製品、機械などを筆頭にすべての業種が下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は8.4％、対して値下がり銘柄は89.9％となっている。
個別では、ローム、ＩＮＰＥＸ、キリンＨＤ、ＪＲ東、ＯＬＣ、ＺＯＺＯ、ソフトバンク、ＮＴＴ、セコム、サイバーエージェント、LINE ヤフーなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテスト、東エレク、ディスコ、レーザーテック、イビデン、ＴＤＫ、信越化学工業、日東電工、ソフトバンクグループ、ファーストリテイリング、ファナック、ダイキン工業などが下落した。