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9日の中国本土市場概況:上海総合は3営業日ぶり反落、原油急騰や中東情勢の緊迫化で

9日の中国本土市場は3営業日ぶりに反落した。上海総合指数の終値は前週末に比べ27.59ポイント(0.66%)安の4096.60だった。

中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が急騰し、アジア株式市場では投資家のリスク許容度が低下した。朝方は中東情勢の不透明感を警戒した売りが優勢となり、指数は一時4100を割り込む場面もあった。年初から上昇基調が続いていた人工知能関連や観光関連など成長株を中心に利益確定の動きが広がり、相場全体の重荷となった。一方、午前に公表された2月の中国消費者物価指数(CPI)上昇率が市場予想を上回り、内需の底堅さへの期待が意識されたことで、午後は下げ幅を縮小。外部環境への警戒感が残るなかでも、景気指標が相場の下支え要因となり、指数は安値圏から持ち直して取引を終えた。

上海総合指数の構成銘柄では、人工知能関連などハイテク株への売りが目立った。光通信部材を手掛ける亨通光電(600487/SH)は5.7%安と下げが目立ったほか、通信機器や電子部品関連にも売りが波及し、科技関連株は総じて軟調に推移した。市場では短期資金の流出が意識され、これまで相場をけん引してきた成長株に調整圧力がかかった。

また、観光や消費関連の一角にも売りが出た。中国中免(601888/SH)は2.0%安、錦江酒店(600754/SH)は1.7%安、宋城演芸(300144/SH)は0.5%安と軟調。娯楽やレジャー関連にも売りが波及し、消費関連株は総じて冴えない動きとなった。市場では直近の上昇に対する利益確定売りも重なり、内需関連の一部に調整圧力が広がった。

反面、生活必需品や一部の内需関連株には買いが入った。朝方に発表された2月の中国消費者物価指数(CPI)が市場予想を上回り、個人消費の底堅さへの期待が相場を支えた。食品大手の伊利実業集団(600887/SH)は0.3%高、調味料大手の海天味業(603288/SH)は0.78%高と堅調。景気変動の影響を受けにくいディフェンシブ株への資金シフトがみられ、指数の下げ幅縮小にも寄与した。

外貨建てB株相場は、上海B株指数が0.04ポイント(0.01%)高の267.06ポイント、深センB株指数が8.82ポイント(0.72%)安の1216.17ポイントで終了した。

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