日経平均は大幅反発。1670.36円高の54399.08円（出来高概算13億3536万株）で前場の取引を終えている。
前日9日の米国株式市場は反発。ダウ平均は239.25ドル高の47740.80ドル、ナスダックは308.27ポイント高の22695.95で取引を終了した。中東紛争の激化や原油高騰を受けて大幅安。その後、主要7カ国（G7）財務相が9日の緊急会合で、石油備蓄を共同放出する可能性を協議したとの報道やトランプ政権の抑制策検討との報道で原油価格が反落するに連れ、相場は下げ止まった。終盤にかけ、トランプ大統領が間もなく戦争が終了する可能性に言及すると、原油価格が急落、長期金利も低下し、相場は大幅上昇に転じた。
米株市場を横目に、3月10日の日経平均は795.37円高の53524.09円と反発して取引を開始した。朝方に上げ幅を広げた後は、プラス圏で堅調に推移した。昨日の米株式市場で、取引開始後に一時900ドル近く下げたダウ平均が取引終盤に上昇に転じるなど、主要指数が底堅く推移したことが東京市場の株価の支えとなった。また、原油価格が下落したことから過度な警戒感が緩和し、投資家心理を上向かせた。
個別では、アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、ファーストリテイリング、フジクラ、レーザーテック、豊田通商、イビデン、ＴＤＫ、ファナック、住友電気工業、信越化学工業、コナミグループなどの銘柄が買われた。
一方、ローム、ニトリホールディングス、ベイカレント、リクルートホールディングス、トレンドマイクロ、キッコーマン、オリエンタルランド、富士通、野村総合研究所、アサヒグループホールディングス、ＳＨＩＦＴ、イオンなどの銘柄が売られた。
業種別では、非鉄金属、ガラス・土石製品、機械などを筆頭に多くの業種が上昇、鉱業のみ下落した。
後場の日経平均株価は、上げ幅を保ちながら高値圏での推移が意識される展開となりそうだ。前場は米株高の流れを受けて半導体関連や値がさ株に買いが集中し、指数を大きく押し上げた。指数は54000円台まで回復しており、短期的には利益確定売りが出やすい水準でもあるが、前場の上昇過程で売りを吸収しながら水準を切り上げた。昨日の日経平均が2900円近く下落していたことも横目に、引き続き買い戻しに加えて、押し目待ちや自律反発狙いの買い需要も意識されやすい。