17日の日経平均は小幅ながら4営業日続落。50.76円安の53700.39円（出来高概算21億5000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で、原油高が一服したほか、主要株価指数も上昇したため、買い戻しの動きが先行し、日経平均は取引開始後早い段階で54388.43円まで上昇した。ただ、中東情勢の先行きに対する不透明感が依然拭えないなか、時間外取引での米国株価指数先物が軟調に推移したことも重しとなってか、後場終盤に急速にマイナスに転じ、53482.59円まで下げ幅を広げる場面があった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、海運、鉱業、石油石炭、医薬品など25業種が上昇。一方、非鉄金属、その他製品、ガラス土石など8業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ、イビデン、中外薬、TDKなどが堅調だった半面、アドバンテス、ソフトバンクG、東エレク、フジクラなどが軟調だった。
前日の米国市場では、主要株価指数はそろって上昇した。こうした流れに加え、ベッセント米財務長官が米メディアとのインタビューで、「ホルムズ海峡でタンカーの航行が始まっている」との見方を示したことから、NY原油先物相場が1バレル＝93ドル台へと上昇が一服したことも買い安心感につながり、朝方に日経平均の上げ幅は一時600円を超えた。また、米エヌビディアのフアン最高経営責任者（CEO）は16日のイベントで、AI向け半導体「ブラックウェル」などの受注残が2027年末までに1兆ドル以上になるとの見通しを示した。朝方は半導体関連株に値を上げる銘柄が散見されたが、後場終盤には逆に主力株で値を消す銘柄が増えた。
米国とイラン高官の対話再開に関する観測報道も見られたが、イラン外相はこれを否定しており、依然として紛争終結に向けた動きははっきりしない。原油相場もなお高水準で推移しているため、値動きに振らされる状況は継続している。エヌビディアの動向を受けても、半導体関連の強い動きが持続しなかったことからも、様子見ムードの強さがうかがえるだろう。引き続き目先は押し目買いと戻り待ちの売りが交錯する展開となりそうだ。