前日17日の米国株式市場は上昇。原油相場が高値から反落後に安定したため、安心感から寄り付き後、上昇。住宅関連指標が予想を上回ったほか、原油動向に連れたインフレ懸念の緩和で長期金利が低下、さらに、プライベートクレジット関連株の回復も手伝い、終日堅調に推移した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始、買い先行で始まった後も上げ幅を広げる展開となった。節目の55,000円を超えた後は横ばい推移となったものの、高値引けで本日の取引を終了した。昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことに加え、日経平均は昨日までの4日続落で1300円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いも入りやすかった。また、中東情勢の悪化による原油の供給不安が一時後退したことも投資家心理の改善につながり、幅広い銘柄に物色が向かった。
大引けの日経平均は前営業日比1,539.01円高の55,239.40円となった。東証プライム市場の売買高は22億8,488万株、売買代金は6兆6,760億円だった。業種別では、海運業、電気・ガス業、石油・石炭製品を筆頭に全業種が上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は94.2％、対して値下がり銘柄は4.7％となっている。
個別では、アドバンテ、ソフトバンクG、東エレク、ＴＤＫ、信越化、三菱商、ニトリＨＤ、フジクラ、豊田通商、三井物、ディスコ、京セラ、ファナック、ファーストリテ、テルモ、伊藤忠などの銘柄が上昇。
一方、中外薬、コナミＧ、ソニーＧ、イビデン、バンナムＨＤ、エムスリー、富士通、ローム、良品計画、花王、コムシスＨＤ、ＮＥＣ、サイバー、ＺＯＺＯなどの銘柄が下落。