前日23日の米国株式市場は反発。トランプ大統領が停戦に向けイランと協議しているとの発言で原油価格が下落し、投資家心理も改善した。終日、長期金利の低下を好感した買いに加え、成長悪化やインフレ上昇懸念の後退で、相場は上昇した。米株式市場の動向を横目に、24日の日経平均は反発して取引を開始した。ただ、積極的に買い進む動きは限定的で、次第に上げ幅を縮小する動きとなった。後場に入っても横ばい推移を継続したが、大引けにかけて52,000円を超えた。前日の米株高と米国の対イラン攻撃延期を受けた過度な警戒感の後退が支援材料となったほか、日経平均は昨日までの続落で3700円を超す下げとなったことから押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。ただ、トランプ米大統領の発言が二転三転しているなか、中東情勢や原油価格への警戒感が継続して株価の重しとなっており、上げ幅を広げる動きにはなりにくかった。
大引けの日経平均は前営業日比736.79円高の52,252.28円となった。東証プライム市場の売買高は22億42万株、売買代金は6兆7,567億円だった。業種別では、保険業、非鉄金属、石油・石炭製品などを筆頭に多くの業種が上昇した一方で、その他製品の1業種のみが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は95.2％、対して値下がり銘柄は3.7％となっている。
個別では、東エレク、ディスコ、フジクラ、アステラス薬、ダイキン、リクルートＨＤ、三井物、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、三菱商、中外薬、ＫＤＤＩ、ＨＯＹＡ、京セラ、日東電などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、ＴＤＫ、コナミＧ、レーザーテック、任天堂、三菱重工業、日製鋼、信越化、ＩＨＩ、川崎重工業などの銘柄が下落。