日経平均は続伸。1364.17円高の53616.45円（出来高概算10億1397万株）で前場の取引を終えている。
24日の米国株式市場は下落。ダウ平均は84.41ドル安の46124.06ドル、ナスダックは184.87ポイント安の21761.89で取引を終了した。イラン戦争の行方に不透明感がくすぶり、原油価格が再び上昇したため、寄り付き後、下落。ダウは一時上昇に転じたがプライベートクレジットへの根強い懸念が金融市場懸念に広がり上値を抑制、さらに、トランプ政権が戦闘部隊を中東に追加派遣するとの報道を受け戦争長期化懸念に、再び下落した。金利高が嫌気されたほか、人工知能（AI）への脅威が再びソフトウエア関連の売り圧力となり、ナスダックも下落し、終了。セクター別では、素材・エネルギーが上昇した一方、ソフトウエアサービスが下落した。
米株式市場の動向を横目に、25日の日経平均は763.52円高の53015.80円と続伸して取引を開始した。米国・イスラエルとイランの停戦を巡る報道を受け、朝方から主力株を中心に買いが先行し、一時1770.60円高の54022.88円まで上昇して54000円台を回復した。もっとも、買い一巡後は中東情勢の不透明感がなお残るとの見方から上値は重くなった。為替市場でドル円が158円台後半でもみ合い、原油価格下落を背景に長期金利が2.250％へ低下したことも相場の支えとなった。
個別では、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、アドバンテスト、レーザーテック、ディスコ、イビデンなどの半導体・電機株が買われた。フジクラ、住友電工の非鉄株、信越化学工業の素材株も堅調。東京海上、ＫＤＤＩ、ファーストリテイリング、中外製薬、ＴＤＫ、ファナックなどの銘柄が上昇。
一方、リクルートホールディングス、コナミグループ、バンダイナムコホールディングス、野村総合研究所、ベイカレント、任天堂、トレンドマイクロ、ＩＮＰＥＸ、医薬品では第一三共、富士通、ＮＥＣ、ニトリホールディングス、川崎重工業などの銘柄が下落。
東証33業種では保険業、非鉄金属、ガラス・土石製品の上昇が目立ち、銀行業や建設業も堅調だった。半面、鉱業は下落し、サービス業やその他製品は上げ幅が限定された。原油下落と金利低下を背景に金融や景気敏感の一角へ資金が向かった構図となった。
後場の日経平均株価は、高値警戒感を抱えつつも底堅い推移が意識される。前場に一時54000円台を回復したことで買い戻しの流れは確認された一方、ロイターが伝えたように停戦を巡る報道の先行きにはなお不透明感が残り、買い一巡後は上値の重さも示した。為替は11時時点でドル円が158円台後半、長期金利は2.250％と前営業日を下回っており、急速な円高や金利上昇が進まなければ主力株の支えとなりやすい。もっとも、前場段階で日経平均は1364.17円高まで上伸しており、短期筋の利益確定売りが出やすい水準でもある。後場は中東関連のヘッドライン、原油と米株先物の動き、54000円近辺での値固めの有無を確認する展開となろう。