31日の日経平均は4営業日続落。822.13円安の51063.72円（出来高概算26億4000万株）で取引を終えた。前日の米ハイテク株安や原油価格の上昇が嫌気され、朝方は売り優勢の展開で、日経平均は取引開始後早い段階で50558.91円まで下押しした。一方、トランプ米大統領が側近に伝えた戦争終結意向について米メディアが報じたことをきっかけに、買い戻しなどの動きが強まり、前場終盤に向けて上げに転じ52169.01円まで切り返した。ただ、中東情勢に対する不透明感は拭えていないだけに、次第に買い見送られたものの、51000円台は維持して終えている。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が900を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、サービス、保険、パルプ紙など8業種が上昇。一方、非鉄金属、鉱業、卸売、機械など25業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、リクルートHD、デンソー、コナミG、信越化がしっかりだった半面、東エレク、アドバンテス、ソフトバンクGが冴えなかった。
前日の米国市場は、マイクロン・テクノロジーなど半導体関連株の下げが目立ち、SOX指数は4％を超える下げとなった。また、トランプ米大統領の強硬発言と融和的発言が並存したことが市場の不透明感を強めた。きょうの東京市場は引き続きリスク回避の動きが先行し、日経平均の下げ幅は一時1300円を超えた。ただ、トランプ米大統領が側近に伝えた戦争終結に関する意向報道を背景に投資マインドはいったん改善し、短期筋中心に買い戻しの動きが強まったことで、日経平均は切り返し一時280円超上昇する場面もあった。
日経平均は一旦下げ幅を縮めたが、結局は中東情勢の完全なる不透明感払拭にはつながっていないため、プラス圏を維持しきれなかったのは大方の市場参加者の想定内だろう。不透明な世界情勢が企業マインドに与える影響も警戒されつつあり、今後注目されるであろう主要企業の2027年3月期の収益予測の全体的な弱含みも気がかりとなってくる。引き続き中東情勢を横目にしながら、個別材料株物色で幕間をつなぐ展開が続きそうだ。