前日3月31日の米国株式市場は上昇。イラン攻撃が長引かないとのトランプ大統領の見解を受けて投資家心理が改善、長期金利の低下も支援し、相場は続伸した。中盤にかけて未確認ながら「条件が合えば戦争終了の準備がある」とのイラン大統領の発言が現地メディアで報じられ、期待感に相場は一段高。終盤にかけて上げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、4月1日の日経平均は5日ぶり反発して取引を開始した。朝方に上げ幅を大きく広げると、その後も終日じり高基調となり高値引けとなった。昨日の米株式市場で主要指数が大幅に上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。また、米国とイランの軍事衝突が終結に向かうとの観測が投資家心理を改善したほか、日経平均は昨日までの4日続落で2600円を超す下げとなったことから押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。
大引けの日経平均は前営業日比2,675.96円高の53,739.68円となった。東証プライム市場の売買高は25億1,254万株、売買代金は7兆3,580億円だった。業種別では、非鉄金属、銀行業、機械などを筆頭に全ての業種が上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は97.2％、対して値下がり銘柄は1.7％となっている。
個別では、アドバンテ、東エレク、キオクシアＨＤ、イビデン、フジクラ、ＴＤＫ、ファナック、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、リクルートHD、信越化、中外薬、豊田通商、ダイキン、トヨタ自などの銘柄が上昇。
一方、ＫＤＤＩ、ネクソン、ＮＴＴ、などの銘柄が下落。