前日2日の米国株式市場はまちまち。トランプ大統領が国民に向けた演説でイラン戦争終了に向け今後数週間攻撃を強化する計画を警告、警戒感が広がった。中盤にかけイランがオマーンとホルムズ海峡の航行を巡る協定案を策定中との報道などから原油価格が反落すると、相場は下げ幅を縮小。ナスダックはプラス圏を回復した。米株式市場の動向を横目に、3日の日経平均は反発して取引を開始した。朝方は半導体関連などを中心に買いが先行したが、買い一巡後は戻り待ちの売りが上値を抑え、53,000円付近で横ばい推移となった。米長期金利が低下したことに加え、昨日の下落に対する押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。ただ、海外市場でWTI原油価格が高止まって推移しており、中東情勢の先行き不透明感・週末の情勢変化が投資家心理を慎重にさせた。そのほか、週末要因に加えて3日の米株市場が休場となるほか、今晩公表される3月の米雇用統計の結果を見極めたい雰囲気から様子見姿勢も広がった可能性がある。
大引けの日経平均は前営業日比660.22円高の53,123.49円となった。東証プライム市場の売買高は16億8,696万株、売買代金は5兆1,384億円だった。業種別では、非鉄金属、鉱業、電気機器など多くの業種が上昇した一方で、医薬品のみが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は75.4％、対して値下がり銘柄は20.4％となっている。
個別では、ファーストリテ、アドバンテ、フジクラ、東エレク、ＴＤＫ、村田製、ソフトバンクＧ、京セラ、太陽誘電、住友電、イビデン、レーザーテック、ディスコ、良品計画、ＫＤＤＩ、キオクシアＨＤなどの銘柄が上昇した。
一方、中外薬、ニトリＨＤ、スズキ、キリンＨＤ、大塚ＨＤ、武田、協和キリン、川崎汽船、ルネサス、エーザイ、花王、積水ハウス、ソシオネクストなどの銘柄が下落した。