日経平均は大幅続伸。878.15円高の54001.64円（出来高概算7億9526万株）で前場の取引を終えている。
前週末3日の米国市場は、グッドフライデー（聖金曜日）の祝日で休場だった。日経225先物（6月限）はナイトセッションで53070円まで売られる場面もみられたが、最終的には日中比70円高の53270円で終えた。
4月6日の日経平均は前営業日比82.44円高の53205.93円と続伸でスタートした。買い優勢の展開が続いて、寄り付き後も上げ幅を広げる展開となった。トランプ大統領はSNSに「火曜日、東部時間午後8時」と投稿しており、停戦交渉がまとまらなければ日本時間で8日午前9時に攻撃を行うとみられている。その一方、米メディアのインタビューで「合意が成立する可能性が高い」とも発言していると伝わっている他、商船三井系のタンカーがホルムズ海峡を通過したことが伝わるなど、不透明感は残りつつもやや先行き期待が先行した。
個別では、アドバンテスト、東エレク、ソフトバンクグループ、ファーストリテイリング、イビデン、レーザーテック、TDK、信越化学工業、HOYA、住友電気工業、ディスコ、京セラ、フジクラ、中外製薬、キオクシアＨＤなどの銘柄が上昇。
一方、ダイキン工業、ソニーグループ、三菱商事、三菱重工業、スズキ、T&Dホールディングス、三井不動産、ARCHION、IHI、オリエンタルランド、メルカリ、日立建機、日立製作所、川崎重工業、日本ハムなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、精密機器、石油・石炭製品などが上昇した一方で、電気・ガス業、鉱業、陸運業などが下落した。
後場の日経平均株価は、底堅い推移が継続する展開が見込まれる。前場は半導体関連株を中心とした指数寄与度の高い銘柄の上昇が全体を押し上げており、この流れが後場も継続するかが焦点となる。米国市場が休場で新規材料に乏しく、中東情勢の不透明感がぬぐえない中、国内投資家主体の需給動向が相場を左右する構図に変化はない。為替が円安水準で推移している点は引き続き輸出関連株の支援材料として意識されるほか、先物市場の動向も指数の振れ幅に影響を与えよう。一方で、短期的な上昇に伴う利益確定売りが広がり、上値追いの勢いが鈍る場面も想定される。指数寄与度の高い主力株の動向をにらみながら、高値圏での値固めの動きとなるか注目しておきたい。