日経平均は反落。90.27円安の53323.41円（出来高概算8億4570万株）で前場の取引を終えている。
前日6日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は165.21ドル高の46669.88ドル、ナスダックは117.16ポイント高の21996.34で取引を終了した。トランプ大統領が明日期限までの合意なければイランのインフラ攻撃を警告したため原油価格の上昇を警戒し、寄り付き後、まちまち。3月ISM非製造業景況指数の低下でダウは伸び悩んだものの、金利の低下に連れ底堅く推移。ナスダックは終日堅調に推移した。
4月7日の日経平均は157.60円高の53571.28円と3日続伸して取引を開始した。朝方の買い一巡後は次第に上げ幅縮小する動きとなり、前場半ばにマイナス圏に転落した。昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。一方、中東情勢への警戒感は継続し、原油先物相場の高止まりなど根強い中東情勢の先行き不透明感が重荷になった。また、国内長期金利が上昇していることも投資家心理を悪化させた。
個別では、アドバンテスト、東京エレクトロン、TDK、信越化学工業、住友不動産、テルモ、SCREENホールディングス、リクルートホールディングス、バンダイナムコホールディングス、HOYA、セブン&アイ・ホールディングス、出光興産、ソニーグループ、ZOZO、TOTOなどの銘柄が上昇した。
一方、ソフトバンクグループ、フジクラ、ディスコ、KDDI、住友電気工業、中外製薬、レーザーテック、スズキ、ファナック、京セラ、味の素、古河電気工業、村田製作所、大塚ホールディングスなどの銘柄が下落した。
業種別では、非鉄金属、情報・通信業、空運業などが下落した一方で、石油・石炭製品、精密機器、不動産業などが上昇した。
後場の日経平均株価は、もみ合いを交えながら下値を探る展開が意識される。前場は米国株高を受けて買い先行で始まったものの、指数寄与度の大きい銘柄で売りが優勢となり上値の重さを確認した。外部環境では中東情勢の緊迫化を背景に原油高が続いており、市場でも懸念が広がるなか、為替は1ドル160円近辺と円安水準にあるが輸出採算の押し上げと輸入物価上昇への警戒が交錯しやすい。後場は原油、為替、時間外の米株先物の動向をにらみつつ、主力ハイテク株の戻りの鈍さが続くかが焦点となりそうだ。